E-LTV経営（２）

いつも読んでいただきありがとうございます。

前回と今回、繁盛美容室の視察で感じたことを書いています。
（読者の呉服店経営者にも関心を持っていただけると嬉しいです）
 
前回、従業員の働き方の多様性と自由度を高める経営を美容室はしなければ人が辞めて行く。と言う「E-LTV経営」の考え方について書きました。
 
今回は、視察先の「E-LTV経営」の取り組みとして、本業であるヘアサロン事業の４つの業態について少しだけ書きたいと思います。
 
＜１．教育型サロン＞
教育型サロンと業界の中で呼ばれている業態は、消費者目線ではごく一般的なヘアサロンと言う事になるのでしょう。
 

 
この業態の役割は名前の通り、スタイリストの育成しながら営業をして行く事を目的とした業態のサロンと言えます。
美容専門学校を卒業して、このサロンに入り、アシスタント経験を経てスタイリストデビューして行くサロンです。
 
このサロンの特長はとにかく新人スタッフが多く、スタッフが全員若いと言う事です。
ですから当然、お客さまも若い世代をターゲットにしたマーケティングになるわけです。
 
しかし、今まで勢いがあったこの業態も陰りを見せているのが現実です。
多くの美容室では若手やベテランスタイリストやアシスタントがこのコロナ禍を経て退職が止まりません。
美容専門学校の新卒採用も今までのようにうまく行きません。
多くの美容室が人材難で苦しんでいます。
原因は働き方の多様性と自由度を働き手が求め始めていると言う事です。
この業態だけに依存出来る美容室の時代は終わったのかもしれませんね。
 
次回は「２、ファミリーサロン」について書きたいと思います。
 
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